米、全世界への渡航中止を解除 国・地域別に判断へ、日本は緩和

【ワシントン共同】米国務省は6日、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて3月に発令した全世界への渡航中止勧告を解除した。
今後は国・地域別に判断し、日本は4段階で2番目に厳しい「渡航を再検討」(レベル3)となる。従来は最も厳しい「渡航中止・退避勧告」(レベル4)が全世界に適用されていた。中国やロシアなど50カ国以上をレベル4に据え置いた。
国・地域により感染状況が異なるため、個別に渡航警戒レベルを判断する従来の仕組みに切り替えた。国務省は「感染拡大は予測不可能であり、米国民は国外旅行の際は引き続き注意するよう勧める」と強調した。

20.8.7
出典:共同通信

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デイ&トッドが首位発進 ウッズ3打差 松山48位 石川90位

◇メジャー第1戦◇全米プロゴルフ選手権 初日(6日)◇TPCハーディングパーク(カリフォルニア州)◇7251yd(パー70)

 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、5月から開催時期を移した“プロゴルファー世界一決定戦”が無観客で開幕した。
2015年大会の王者ジェイソン・デイ(オーストラリア)、今季2勝のブレンドン・トッドが5アンダーの首位タイでスタートした。 1打差の4アンダー3位タイに大会3連覇を狙うブルックス・ケプカのほか、ザンダー・シャウフェレ、ザック・ジョンソン、ジャスティン・ローズ(イングランド)ら9人がつけた。
タイガー・ウッズは5バーディ、3ボギーの「68」で回り、2アンダーの20位タイ。メジャー通算16勝目へ首位と3打差で滑り出した。 松山英樹は2バーディ、2ボギーの「70」にとどまり、イーブンパー。ロリー・マキロイ(北アイルランド)、ジョン・ラーム(スペイン)らと同じ48位で初日を終えた。世界ランキング1位のジャスティン・トーマスは1オーバー68位。 石川遼は2バーディ、4ボギーの「72」として2オーバー、90位で2日目を迎える。
今大会は米ツアーの2019―20年シーズンの唯一のメジャー。9月に延期された「全米オープン」、11月の「マスターズ」は来季に組み込まれる。

20.8.7
出典:ゴルフダイジェスト・オンライン


2020 PGA Championship official site

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第1回マレーシア・ロングスティ&不動産・オンラインセミナー 開催

この度、長年弊社のマレーシアゴルフツアーの現地手配を手掛ける、㈱コスモス・プランと、ロングステイと不動産紹介の分野でも業務提携を致しました。コスモス・プラン社は、過去20年、日本人のマレーシア・ロングスティをサポートし、2000名以上の日本人の長期滞在ビザ(MM2H)取得をサポートし、日本人のロングステイや投資に適した現地不動産も多数仲介して来た実績があります。(売買と賃貸両方)

マレーシアは物価が日本の1/3程度、地震や台風と言った天災が無く、1年中温暖、治安が良く親日的な国民性、医療レベルが高く日本語で診療も可能、食事も美味しい、ゴルフ環境も素晴らしく、長期滞在ビザ有り等の理由で、2006年から13年連続「日本人が住みたい国・第1位」に選ばれています。また沢山のインターナショナルスクールもあり、マレーシアに子供を留学させる日本人家庭も近年急増しています。

そんなマレーシアの最新情報を沢山の方々にご紹介致したく、第1回オンラインセミナーを開催いたしますので、ご興味ある方はふるってお申込みお待ちしております。講師は在マレーシア28年のコスモス・プラン代表の石原彰太郎氏です。


●セミナー日時:2020年8月27日(木)15:00~16:30   ※視聴にはウェブセミナーアプリ「Zoom」が必要です。PC、スマホ、タブレット等で視聴いただけます。
●セミナー内容:
1. マレーシア・ロングスティの魅力・注意点など
2. MM2Hビザ(長期滞在用ビザ)と留学のご案内
3. マレーシア不動産の概要とお勧めの物件紹介
4. 質疑応答
●参加費:無料
●お申込み:(株)ジェットアンドスポーツ 担当 加藤・澤木まで
専用申込フォーム

Email(info@jetgolf.com)又はお電話(03-3535-5111)


セミナー講師

石原彰太郎 (株)コスモス・プラン及びトロピカル・リゾート社 代表取締役
1958年群馬県生まれ。1981年慶応義塾大学、1983年米国ウイリアムメアリー大学経営大学院(MBA)卒業。国際証券勤務の後、ペナンに渡りゴルフ場の開発と経営に従事。1999年にトロピカル・リゾート社を設立。1998年にマレーシアの永住権取得。マレーシアの国家資格宅建業試験に日本人として始めて合格。2009年6月よりアパマンショップ マレーシア店として、KL、ペナン、ジョホールで不動産仲介業務を開始。
2011年6月「日本脱出先候補No.1国 マレーシア」を筑摩書房より出版。また、マレーシア・ロングステイ・セミナー講師として、ロングステイ財団、(社)日本マレーシア協会、朝日新聞社、城西大学、JTBロングステイプラザなど、多くの機会で講演。

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6月は前年比で1.7倍!イギリスのラウンド数

イギリスのゴルフクラブがコロナによる休場からV字回復し、メンバー数が増えているという話題は以前から紹介したが、その続報。コロナでゴルフができなかった反動だけではなく、ゴルフが見直され‟ブーム”は定着しつつあるようだ。

 イギリスの調査会社、SMS社が発表した国内125のゴルフコースのラウンド数は、5月の時点で、前年同期比で140%という伸びを示した。
 5月にほかのスポーツに先駆けて、ゴルフとテニスが解禁となったこともあり、入場者が一気に増えたのだ。「業界では5月のトレンドが持続していくかどうかに注目が集まっていた」(SMS社広報)との事だが、6月には、なんと2019年の同時期に比べると170%となり「この入場者増は一時的なものではないように見える」(同)という。なにしろ、3月~6月の4か月間のラウンド数は、多くのゴルフコースが2カ月ほどクローズしていたにもかかわらず、今年が昨年の入場者数を上回っているからだ。
 コロナ以前にはゴルフ不況がささやかれていたとはいえ、イギリスでは6月はゴルフのピークシーズン。それが前年比で1.7倍のラウンド数があったというのだから、ほぼコースのキャパシティいっぱいの入場者数があったということだろう。5月時点では、2サムのプレーしか認められなかったが、6月に入って3サム、4サムのプレーが認められるようになったことも大きい。
 いずれにしても、これでイギリスのゴルフ界はほぼ完全に息を吹き返したといえそうだ。

出典:週刊ゴルフダイジェスト8/18号

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ターンベリーで全英オープンをやれ!? 大統領の職権乱用疑惑

トランプ大統領が2年前「ターンベリーを全英オープンの会場に戻すよう英国政府と交渉せよ」と大使に命じていたというニュースをニューヨークタイムズが報じ、全米で話題になっている。
 18年当時、ロンドンに駐在していたアメリカ大使ロバート・ウッド・ジョンソン氏に大統領が自ら所有のトランプ・ターンベリーリゾート(スコットランド)をローテーションの1つに戻すよう求めたのだが、ここには大きな問題が。
 大使はこの件を複数の高官に漏らし、それを聞いた側近のルイス・ルーケンス氏は「大統領に私的な利益をもたらし、連邦の倫理規則に違反することになる」と警告。「英国側に働きかけるべきではない」と忠告したが、大使は大統領の命に逆らうことができず、数週間後スコットランドの国務長官にターンベリーの全英のホストコース復帰の要請を行った。
 これはあくまでもニューヨークタイムズとCNNが報道した大使の周辺の人々の証言。英国政府は国務長官がジョンソン大使と会ったことは認めたが「そのような要請は受けていない」と公式に発表している。
 トランプ大統領も7月22日に行われたコロナ対策の記者会見で記者からこの件について質問され「その事実はない」と全面否定。しかし「ターンベリーは世界で最高のゴルフコースの1つ。それは言うまでもない事実」とちゃっかりコースの宣伝を行った。
 ヘルスケア関連商品を扱う大企業ジョンソンエンドジョンソンの製薬財産の相続人であり、ニューヨークジェッツのオーナーでもあるジョンソン氏は政治経験ゼロながらトランプ氏に抜擢されイギリス駐在大使になった人物。
 もとはといえばトランプ氏の差別的発言がもとで開催コースから外されたターンベリー。家族が所有するゴルフ場にメジャーを呼ぶ根回しは職権の乱用と言われても仕方ない。数々のドラマを生んだ名コースだけに惜しいことは惜しいが・・・。

出典:週刊ゴルフダイジェスト8/18号

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